逆質問で注意すべきポイント、聞いてはいけない質問|転職の面接対策
- 面接での逆質問の目的は、求職者の疑問点を聞くためだけではなく、意欲やキャリアで重視するもの、そしてコミュニケーション能力そのものを見るためのもの
- 入社後のやる気や熱意を感じさせる逆質問が、面接官から好まれる傾向にある
- 応募要項や企業ホームページを見れば分かるようなことを逆質問してはいけない
逆質問の目的と対策
企業が転職者に対して行う面接というのは、基本的には面接担当者が転職者に質問し転職者がそれに答えていきます。
しかし最後に限ってはその形が逆になり、転職者が面接担当者(企業側)に対して質問する機会があります。それが一般的な転職面接の流れです。
そして、これを逆質問と呼びます。
面接担当者が逆質問を受ける目的としては、転職者の意欲であったり疑問点や重視するもの、ひいてはコミュニケーション能力そのものを見ることです。
もちろん転職者の疑問点に関しては、その場で解消できれば解消します。
この逆質問に関しては最後に必ずと言ってよいほど聞かれるものですから、あらかじめ転職者は聞きたいことを2つ~3つ用意しておくのが無難です。
逆質問では、自身の入社意欲や貢献の気持ち、企業に関する興味を示す質問内容を考えておきましょう。
逆質問で注意すべき4つのポイント
- 逆質問のタイミング
- 好印象を与える逆質問
- 聞きづらい逆質問とその際の注意点
- 聞いてはいけない逆質問の内容
1.逆質問のタイミング
逆質問をするタイミングは、面接担当者から
といった感じで聞かれますので、その際に逆質問をするようにします。
もしかしたら会話の流れ上、最後に聞かれる前に話の中盤でも何らかの質問を促される場合もあるかもしれませんが、いずれにしても面接の最後には必ず疑問点がないか聞かれますので、その逆質問のタイミングを逃さないようにしたいですね。
2.好印象を与える逆質問
好印象を与える逆質問の例:
上記のように、入社後のやる気や熱意を感じさせる逆質問が基本的に面接担当者から好まれる傾向にあります。
その他にも、派遣や契約社員ならば企業への貢献の気持ちをもって正社員への登用基準を聞いてみたり、あるいは社風への感想や実力主義で頑張っていく姿勢を示した上で社員の平均年齢を聞いてみたりするのも好まれやすいです。
転職者のあるべき根本姿勢としては、応募企業で頑張っていく気持ちや企業への貢献、入社したいという意欲を示す質問をすることが大切です。
ちなみに筆者自身もそうした逆質問をすることで、以前に企業面接に合格して入社できた経験があります。
3.聞きづらい逆質問とその際の注意点
面接で直接聞きづらい質問にはお給与や残業、転勤や定着率といった労働条件の実態などが挙げられます。
これらに関しては、エージェントなどの人材紹介会社を経由しての転職の場合は、エージェントの担当の方が間に立って確認し教えてくれますので、転職者がわざわざ面接時に聞く必要はありません。
企業への直接応募をされる方のみ、ご自身で面接時もしくは内定時に企業側へ確認する必要があります。
その際はダイレクトに質問をせず、枕詞を添えて質問するのがおすすめです。
聞きづらい逆質問の例:
残業のことは聞きにくい質問の代表例と言えますが、これもどうしても面接時に聞きたい場合には上記のように前職での例を話しておくことで面接担当者の方は自社の実態について語ってくれます。
こういったお給与や残業など聞きづらい質問をする場合には、あらかじめ自分の前職に関する事例や理解している前提事などを前置きした上で聞いてみるのがおすすめです。
そうすれば相手に不信感を抱かせるようなことはあまりなくなります。
4.聞いてはいけない逆質問の内容
企業の事業内容や今後の展望についてなどはとても前向きな質問であるがゆえに、多くの転職者の方は好んで質問しそうなものです。
が、これに関しては応募要項や企業ホームページを見れば分かるようなことを質問することだけは避けなければなりません。
企業の面接に望む転職者というのは、基本的にホームページを見たり企業のことを知ろうとする姿勢が重視されます。
それを行っていないことが伺える転職者に対しては、当然のことながら面接担当者からの好感は得られません。
例えば、
などと返された日には、もう事前の企業研究を全くしていない転職者と見なされている可能性が高いです。
たとえこうした前向きな質問をすることであっても、事前の企業研究を行った上での質問であることが前提ですので注意しておきたいところです。
採用条件は内定後に確認できるので、面接時に逆質問をしなくても良い
給与や労働時間、残業といった各種採用条件は、転職者からすればそもそもその企業に入社するか否かを決断するための材料であり、もっとも重要な確認事項だと思います。
しかしそれら採用条件に関しては、面接時にわざわざ逆質問して確認をしなくとも内定後に確認することができます。
今の時代、大抵の転職者の方はいずれかの転職エージェントを経由して転職をされていることがほとんどだと思います。
エージェントを経由した場合、企業への応募から面接のセッティング、内定通知やその他の連絡から、のちの採用条件の調整に至るまでほぼすべてエージェントが間に立って行ってくれます。
その際、内定までには必ず労働条件に関する事項が記載された書類を受け取ることになります。
労働基準法では使用者は労働者と労働契約を結ぶ際、労働者に労働条件を明示しなければならないことになっているからです。
特に労働条件含む各種採用条件に関しては内定通知後、企業側に対してエージェントが念入りに確認をしてくれますから安心です。
一方、直接企業へ応募された場合はご自身で労働契約について企業に確認をし、場合によっては企業側と互いが納得できるよう交渉する必要があります。
遅くとも入社前までにはきちんと労働者に労働契約書を交付する義務が企業にはあります。(それをしない企業は労働基準法に違反していることになります。)
もし内定通知が来てもなお労働契約に関する書類を受け取っていない場合は、企業に問い合わせてみると良いでしょう。
しかしそれでも労働契約に関する書類が送付されない場合は、ブラックな企業体質であることが明らかであり、問題のある企業だということが分かります。こういったケースに遭遇した場合には、よくよく入社を再検討する必要があるでしょう。
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まとめ|逆質問の重要性
逆質問は、採用面接の最後を締めくくるとても重要なものです。
面接担当者の中ではそれまで採用の方向に傾いていたのに、最後の逆質問次第で転職者への見方がガラッと変わり、結果として不採用になってしまうことも充分にありますので注意しておきましょう。
一方でその逆ももちろんあり、それまで不採用の方向に傾いていたのに、最後の逆質問によって仕事への意欲が感じられるなどして一気に挽回でき採用につながることももちろんあります。