就活用語集｜就職活動・転職活動に関する単語

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就活用語集

就活用語をアルファベット順、50音順にまとめました。

用語解説
OB・OG訪問企業で働いている先輩社員を訪ねて、業務内容、社内雰囲気等を聞くこと。その企業・業界についての知識を身に付けることができる。
Open ESインターネット上でエントリーシートや履歴書を作成、提出することができる仕組み。一度登録しておけば繰返し使えるので、時間効率的に非常に有利。
SPI総合適性検査のことで、受験者の性格テストと能力テストを合わせたものとなっている。企業によって扱っているSPIの種類が違う。
インターンシップ学生が在学中に企業での実習を行うこと。就活する上で大きなアドバンテージになることもある。
エージェントこの業界では就職の斡旋会社を指す。求人紹介、書類作成、面接日程調整、面接対策など就職活動を一環してサポートを行う機関のこと。
エリア限定採用
地域限定型採用		限定された、決められたエリア内で勤務することを前提に採用されること。総合職のように全国転勤等が無い、などの優遇される面がある反面、給与面で劣ることがある。
エントリー就職を希望する企業にエントリーシートや履歴書を送ること。また、合同説明会等で、エントリーシートなどの書類を提出することもある。
エントリーシート
ES		企業に提出する応募用紙のこと。企業ごとに独自のエントリーシートを作成している場合もあるが、ほとんどの内容は能力・長所・短所・志望度等の内容を記載することになる。
オープンエントリー制採用時に、学歴や性別、地域等の差別無く候補者をエントリーできるようにする仕組み。
オープンセミナー就職活動の早い時期に各企業が開いているセミナーのことで、業界やその会社についての説明がなされる。選考とは全く関係ないので、どんどん参加してその業種や会社の知識を身に付けよう。
オファーレター内定通知書のこと。候補者に内定を伝えるための正式の書類。
お祈りメール不採用通知の俗称である。「お祈り」「祈られる」「お祈りされる」といった表現が不採用そのものを意味する。
お礼メール会社説明会や、面接を受けた後、人事部の方にお礼のメールを送ること。その会社に対する自分の意欲を伝えることができる。
キャリアアドバイザー
カウンセラー		就職エージェントで、就活に関するアドバイスをくれる人。
キャリアセンター
就職課		学生の進路や就職をサポートするため、各大学で設置している部署。
キャリアデザイン将来どのように仕事に従事していきたいかを設計すること。
キャリアプランキャリアデザインを達成するために立てる計画のこと。
グループディスカッション
グループワーク		グループディスカッションとは、出されたお題と制限時間のもと、グループで意見を出し合い、結論を導きだすディスカッションのこと。協調性、コミュニケーション能力、利だーシップ、論理性などが評価の観点となる。
クレペリン検査一列に並べられた一桁の数字をひたすら足し算させる検査。前後半15分ずつの計30分行う。この検査により事務処理能力や性格を判断する。
コアタイムフレックスタイム制度を導入している場合に、この時間は必ず出社していてください、という時間帯。
ご縁「ご縁がある」は採用、「ご縁がない」は不採用の意味。
スカウトメール就職情報サイトや就職エージェントの登録企業が候補者の方に直接送る選考案内メールのこと。登録するプロフィールを充実させておくと、より多くの企業から案内メールが届く可能性がある。
スタートアップ企業立ち上げたばかりの企業のこと。ベンチャー企業とは少しニュアンスが違う。
ディベートある一つのテーマに関して２つのグループに分かれて行われる討論のこと。相手を論理的に説得する能力が問われる。
ブラック企業劣悪な労働環境下で従業員を働かせる企業のこと。主に長時間に渡る残業、パワハラなどの横行、事業内容自体に問題がある、等の問題があるとブラック企業として世間に認知される。
プレゼン面接候補者が面接官に対しプレゼンテーションをする形式の面接。プレゼンテーションの内容も大切だが、プレゼンテーション能力、質疑応答に論理的に受け答えできているかなども重要なポイントとなる。
フレックスタイム制度決まった総労働時間を満たしていれば、就業開始、終了時間を労働者個人の判断で決められる制度のこと。労働者の作業効率をアップさせるために導入されている。単に「フレックス」と呼ばれる場合もある。
ベンチャー企業新技術や高度な知識を軸に、新しい形態のビジネスを行うなど、創造的・革新的な事業展開する中小企業のこと。単なる、中小企業という意味ではない。
リクルーター制度企業の採用活動の一種。リクルーターと呼ばれる社員が、1~3名の候補者の担当について、就職活動をサポートしてくれる制度のこと。リクルーター制度を導入している企業にエントリーすると直接電話で、面談のお誘いなどがくることがある。
リクルートスーツ就職活動で用いるスーツのこと。
圧迫面接面接官がわざと意地悪な質問や厳しい批判をしたり、威圧的な態度を見せる面接。この面接では候補者のストレス耐性と臨機応変さをチェックする。
一般常識試験一般常識試験は，主要五教科，時事，文化など出題範囲が広く対策が立てにくいが、難易度はそれほど高くない。就職活動の筆記試験ではSPIと同じくらいメジャーである。
営業職主に自社の商品やサービスを顧客に提案し、購買を取り付ける役割の職業。
夏採用・秋採用新卒の採用は基本的に春行われるが、夏～秋にかけて行われる採用。留学生が増えてきたことを受け、採用期間を延ばす企業が増えてきている。
会社案内その会社の企業理念や業務内容、業績などが書かれているもの。パンフレットで配布されたり、また会社公式ホームページからも確認できる。
会社説明会
企業セミナー		その企業の事業内容やどんな人材を必要としているかなどを説明する会のこと。また、多くの企業が説明会の参加を選考の条件としている。また、複数の企業が合同で行う説明会を合同説明会と呼ぶ。
外資系外国資本の会社のこと。
学校推薦各企業が大学の専攻ごとに設けている採用枠。専門分野に携わっている学生を確保するために利用され、主に理系関連の企業で多く採用されている。
学内セミナー大学内で行われる合同企業説明会のこと。その大学のOBOGが参加することが多く、貴重な情報源になる。
企業オフィシャルサイト会社のプロフィールが纏められているホームページ。企業理念や業務内容、業績などが確認できる。
企業研究ある特定の企業について、業務内容や業績などを調べること。
既卒大学、高校を卒業してから一度も就職していない人のこと。
技術職研究・開発・設計・生産技術・通信ソフトウェア関連などの理系の知識が必要な職業
逆求人学生が自己をPRし、企業に自分を売り込む形式の就職活動。就活サイトやイベントで自分をPRすると、そのプロフィールに興味を持った企業からオファーがくる仕組みになっている。近年、逆求人型の就活サイトが増えつつある。
逆面接候補者が面接する側に立ち、面接官に対し質問を行う形式の面接。
求人倍率求職者一人に対し、何件の求人があるかを示す指標。
業界・業種研究ある特定の業界・業種について詳しく調べること。
健康診断書病院などで健康診断を受診すると発行される書類。候補者の健康状態をチェックするために採用が決まったら、提出を求められる。
個人面接候補者1人に対して行われる面接。面接官は複数人いる場合もある。
雇用契約書企業の労働条件を提示した契約書。労働契約書とも呼ばれる。
合同（企業）説明会複数の企業説明が同時に開催される説明会。イベント会場などの広いスペースに各企業がブースを設けて運営されることが多い。
国家試験国の機関が管理して運営される試験。例：教員資格認定試験、司法試験、医師国家試験
最終面接選考過程の最後の面接。会社の役員が面接官となることが多い。
採用実績これまでにその企業が採用したことのある大学の実績。
志望動機その企業を選定した理由。採用選考するにあたり非常に重要な評価ポイントとなる。
資本金会社をスタートさせるときに、会社にプールする運転資金（自己資本）のこと。株式会社では資本金が多いほど、体力があると見られてそれだけで評価に繋がる。
事前研修内定後と入社前の間に行われる研修のこと。
自己PR自分の長所や能力をアピールすること。自分のどういったところがその会社の利益に繋がるかを織り交ぜてアピールすると良い。
自己分析自分自身を客観的に見て評価する作業。就職活動において最も重要で、最初に行われるべき作業。
自分企画書自分自身を企業にアピールするための企画書。逆求人型のサイトやイベントで使用する。
自由応募自由応募は、就職を希望する企業を自分で自由に探しエントリーする方法。
社会保険医療保険、年金保険、介護保険、雇用保険、労災保険の5種類の社会保険制度がある。就職した時には、健康保険、厚生年金、介護保険に加入することになる。
就活ノート就活スケジュールや就活記録、企業情報をまとめたノート。作成の必須性はないが、このノートがあると就活について一元管理できるので、作ることが推奨されている。
就職ガイダンス学校内で行われる、就職、就活についての説明会。就活の進め方、履歴書の書き方、心構えなど、重要なことを説明してくれる。
就職活動メイク就職活動するにあたり相応しいメイク。清潔感や明るさが求められる。
集団面接
グループ面接		他の候補者数名と同時に受ける面接のこと。
証明写真その人物を特定することを目的として撮られた人物写真のこと。 履歴書に貼る必要がある。
職務経歴書これまでの職歴を記載した書類。ただ職歴を記載するだけでなく、アピール力のある経歴書を作る必要がある。
新卒その年度に学校を卒業する学生のこと。
人事職採用、人事企画、教育、評価制度、労務関連の仕事に携わる職業。
人事部人事職を専門に扱う部署。
成績証明書取得単位数、科目ごとの評価が記載されている書類で、学校教育課程における学習内容を証明する書面のこと。
総務職各部署のサポート業務や社内文書の管理、雑務など、各部署で処理出来ない仕事を多岐に渡って行う職業。
送付状
カバーレター		履歴書や内定承諾書などを送付する際に同封する添え状のこと。 就職、転職活動時に必要書類だけを送るのはマナー違反とされている。
卒業証明書大学などの教育機関において必要な課程を修了し、卒業したことを証明する書面。
他社受験動向他社の選考過程状況のこと。面接が進むにつれ「他社はどこを受けていますか」などと質問されることがある。会社側は、他社の業種と職種を確認し、学生がどの会社を選択するかを予測し予定数に見合った採用をするために質問している。面接官も、その候補者が一社しか受験していない、とは考えていないので、他社動向を話してもマイナスポイントになることはない。志望業種・職種が多岐に渡る場合は、その理由を説明できるようにしておく必要がある。
第二新卒大学、高校を卒業後に就職して1～2年以内の人のこと。既に仕事をやめている人でも、一度でも就職をした経験があれば第二新卒扱いになる。第二新卒の定義は各企業ごとに違うので要注意。
中小企業中小企業基本法の中で定義されている、中小規模の会社。
中途採用転職する人を採用すること。基本的には即戦力となる人材がターゲットとなる。
通年採用1年間を通して採用活動を行うこと。
適性検査能力検査と性格検査を併せたテストのこと。その人の知能、能力、性格を判断するために行われる。
内々定内定が約束されている状態のこと。経団連の倫理憲章に参加している企業は内定を出せない期間があるので、この期間中に「内定出せるようになったら内定をあげますよ」という約束。内々定の時点では労働契約は成立していない。
内資系国内資本の会社のこと。
内定候補者と企業が合意のもと、労働契約が正式に成立された状態のこと。
内定ブルー内定が出た後に、本当にその会社でいいのかと考え悩み、不安になること。
内定拘束
オワハラ（就活終われハラスメント）		企業が内定辞退者を出さないために、他社選考の辞退を強要させたりする行為。「囲い込み」とも呼ばれる。
内定辞退労働契約が結ばれた（内定）後にそれを取り消すこと。契約が交わされた以上は問題となる行為だが、憲法の職業選択の自由により就職の自由が優先されるため、内定辞退は可能となる。
内定者懇親会内定者同士の親睦を深めるための会。内定式の前に行われる。
内定者懇談会入社前に行われる懇談会で、他の内定者や社員と打ち解けあうために催される。
内定取り消し労働契約を結んだ（内定）後に企業から、一方的に契約を破棄されること。
内定承諾書
内定誓約書		内定を承諾するための書類。
内定通知書企業に採用の意志があり、いつから社員として採用するかが記載されている書類。新卒であれば「卒業した場合」、転職であれば「いつから」などの条件が記載されている。
入社案内
会社案内		企業理念や事業内容、組織構成、福利厚生などが書かれている資料。採用向けに作成されているのが入社案内で、一般・取引先向けに作られているのが会社案内。
年功制年齢、勤続年数に応じて給与、役職が上がっていく人事制度のこと。年功序列ともいう。
年俸制給与を1年単位で決定する給与形態。
福利厚生給与以外に、従業員とその家族の幸福と利益を充実させるために設けられたサービスや施設。保険、住宅、教育などに支出する賃金以外の諸給付や、寮、住宅、保養施設などの施設がある。
変形労働時間制一定の単位期間（1年間、1ヵ月間、1週間）について、週あたりの平均労働時間が週法定労働時間の枠内に収まっていれば、1週または1日の法定労働時間の規制を解除することを認める制度。
訪問カード企業説明会に参加した時に、会場で記入するシート。訪問カードがエントリーシートと同等の扱いになる場合があるので、自己PR、志望動機などを予め準備しておくこと。
模擬面接実際に面接官役を用意して面接の練習を行うこと。
役員面接その会社の役員が面接官となり行われる面接。最終面接＝（イコール）役員面接だと思っておけばほぼ間違いない。
有給休暇給与の減算無し（有給）で取得できる休暇のこと。福利厚生の一種。
有効求人倍率有効求職者数に対する有効求人件数の割合で、雇用動向を示す重要指標のひとつ。景気動向指数の一致指数のひとつ。
履歴書学業や職業の経歴など、その人物の状況を記した書類で、就職、転職活動の時に選考用の資料として用いられる。 基本的に書式は自由。
離職率離職した人の割合。企業研究をする際には、よく3年以内の離職率が参考にされる。
労働基準法憲法27条「労働権」に基づいて、すべての労働者の労働基準を定めた法律。労働時間、労働契約、休日、賃金などの最低基準がこれによって定められている。
 
 
 

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Posted by ジョブハンティング.com